【微MTG】盗難について
2014年4月13日 TCG全般 コメント (5)GP名古屋での盗難の話が流れてきてますね。
勉強の方でちょうど盗品に関するところをやっていたので
復習と脳内の整理がてら書いていきます。
事例1
Aは「GP北の大地」会場内において、Bに自己の所有するANTのデッキ（以下、甲とする）を盗取された。その後、甲を盗まれたことに気づいたAが会場内を探して回った結果、警備員等の証言によりBに甲を盗まれた事実が判明した。
問
Aはいかなる方法によってBに甲の返還を請求できるか。
まぁ、単純な事例ですね。
Aは甲の所有権を有しているので、所有権に基づく返還請求権としての甲の返還請求ができることになります。
また、Aは甲の占有者であるとして占有権に基づいて占有回収の訴え（民法200条1項）を提起することも考えられます。
まぁ現実には裁判上の請求で行わずとも、相手がわかったんだから、返せって言うだけですね。
事例2
Aは「GP北の大地」会場内において、Bに自己の所有するβ版Black Lotus（以下、乙とする）を盗取された。お金に困っていたBは、会場内で知り合ったCに、乙が盗品であることを秘して20万円で売却し、その場で引き渡した。その後、乙を盗まれたことに気づいたAが会場内を探して回った結果、警備員等の証言によりBに乙を盗まれた事実、その乙は現在Cの下にあるという事実が判明した。
問
AC間の法律関係について論じなさい。
これもMTGのカードの盗難においてはよく起こりそうな事例です。
まず、Aとしては、乙の所有権は自己にあるため、Cに対しても所有権に基づく乙の返還請求をすることが考えられます。売買等によって無権利者から「物」を譲り受けたとしても、有効に権利を取得することはできない、というのが本人保護の大原則です。
もっとも、動産取引においては、占有を信頼して取引をした者は、相手方の権利の有無に関係なく、当該動産の権利を取得します（即時取得、民法192条）。動産は不動産と違って権利関係について記録する制度がありません。そこで、占有という外形に対する信頼を保護し取引安全を強化するため、上記の大原則の例外がおかれているのです。
即時取得が成立するための要件は、取引行為によって、平穏公然と善意無過失で、物の占有を取得すること、となります。
まず、平穏・公然・善意については占有から推定されますし（民法186条1項）、無過失についても、まぁ、だいたい大丈夫。
売買契約によって取得しているので取引行為も認められます。本件ではその場で引き渡されており、この『現実の引渡し（民法182条1項）』は192条にいう「占有の取得」に該当します。
従って、Cは即時取得によって乙の所有権を原始的に取得することとなり、AはCとの関係においては乙の所有権を対抗できません。
よって、Aの所有権に基づく乙の返還請求は認められないこととなります。
ちょっと難しい話だったかもしれませんが、要は、盗まれた物について、それが誰か他の人に売られてしまったりした場合、“所有権に基づいて”返せということができなくなるということです。
これではAがあまりにも可哀想ですし、まぁ、話はこれでは終わりません。即時取得の対象物が盗品であった場合には、盗難の時から2年間、占有者に対してその物の回復を請求することができます（民法193条）。
つまり、盗難の時から2年以内であれば、AはCに対して193条を根拠に乙の返還請求ができるのです。
ただしBが一旦ショップDに20万円で売却しそれをEが25万円で購入したという場合には、民法194条の適用があるため、AがEに乙の回復を請求するにはEが支払った代価30万円について弁償する必要があります。
実際に社会のルールに当てはめてみるとなんともまぁめんどくさいな笑
間違えてるとことかないか心配。
勉強の方でちょうど盗品に関するところをやっていたので
復習と脳内の整理がてら書いていきます。
事例1
Aは「GP北の大地」会場内において、Bに自己の所有するANTのデッキ（以下、甲とする）を盗取された。その後、甲を盗まれたことに気づいたAが会場内を探して回った結果、警備員等の証言によりBに甲を盗まれた事実が判明した。
問
Aはいかなる方法によってBに甲の返還を請求できるか。
まぁ、単純な事例ですね。
Aは甲の所有権を有しているので、所有権に基づく返還請求権としての甲の返還請求ができることになります。
また、Aは甲の占有者であるとして占有権に基づいて占有回収の訴え（民法200条1項）を提起することも考えられます。
まぁ現実には裁判上の請求で行わずとも、相手がわかったんだから、返せって言うだけですね。
事例2
Aは「GP北の大地」会場内において、Bに自己の所有するβ版Black Lotus（以下、乙とする）を盗取された。お金に困っていたBは、会場内で知り合ったCに、乙が盗品であることを秘して20万円で売却し、その場で引き渡した。その後、乙を盗まれたことに気づいたAが会場内を探して回った結果、警備員等の証言によりBに乙を盗まれた事実、その乙は現在Cの下にあるという事実が判明した。
問
AC間の法律関係について論じなさい。
これもMTGのカードの盗難においてはよく起こりそうな事例です。
まず、Aとしては、乙の所有権は自己にあるため、Cに対しても所有権に基づく乙の返還請求をすることが考えられます。売買等によって無権利者から「物」を譲り受けたとしても、有効に権利を取得することはできない、というのが本人保護の大原則です。
もっとも、動産取引においては、占有を信頼して取引をした者は、相手方の権利の有無に関係なく、当該動産の権利を取得します（即時取得、民法192条）。動産は不動産と違って権利関係について記録する制度がありません。そこで、占有という外形に対する信頼を保護し取引安全を強化するため、上記の大原則の例外がおかれているのです。
即時取得が成立するための要件は、取引行為によって、平穏公然と善意無過失で、物の占有を取得すること、となります。
まず、平穏・公然・善意については占有から推定されますし（民法186条1項）、無過失についても、まぁ、だいたい大丈夫。
売買契約によって取得しているので取引行為も認められます。本件ではその場で引き渡されており、この『現実の引渡し（民法182条1項）』は192条にいう「占有の取得」に該当します。
従って、Cは即時取得によって乙の所有権を原始的に取得することとなり、AはCとの関係においては乙の所有権を対抗できません。
よって、Aの所有権に基づく乙の返還請求は認められないこととなります。
ちょっと難しい話だったかもしれませんが、要は、盗まれた物について、それが誰か他の人に売られてしまったりした場合、“所有権に基づいて”返せということができなくなるということです。
これではAがあまりにも可哀想ですし、まぁ、話はこれでは終わりません。即時取得の対象物が盗品であった場合には、盗難の時から2年間、占有者に対してその物の回復を請求することができます（民法193条）。
つまり、盗難の時から2年以内であれば、AはCに対して193条を根拠に乙の返還請求ができるのです。
ただしBが一旦ショップDに20万円で売却しそれをEが25万円で購入したという場合には、民法194条の適用があるため、AがEに乙の回復を請求するにはEが支払った代価30万円について弁償する必要があります。
実際に社会のルールに当てはめてみるとなんともまぁめんどくさいな笑
間違えてるとことかないか心配。
コメント
僅かながら協力できたのは嬉しいです
いやいや貢献度高めなので誇っていいですよ！
>いっしー
サイド込みやで。ボブはしばらく入れることもないしな…
>道北ﾆｷ
完全に25万円の間違いでしたね。
乙は最初はDDFTのデッキだったんですが
GP会場で初対面からデッキ丸々買うとかあからさまに怪しすぎて
もしかしたら無過失否定されるかもしれんと感じたので急遽変更しました笑